2026年8月、埼玉医科大学総合医療センター内分泌・糖尿病内科の研究グループは、沖縄県立中部病院および沖縄県立宮古病院を訪問し、沖縄県における周産期医療、糖尿病・代謝疾患の現状と、医療DX導入に向けた現地調査を実施しました。本出張では、各機関との意見交換や施設見学を通じて、現地の医療課題と今後の連携可能性について協議を実施いたしました。

概要

埼玉医科大学総合医療センター内分泌・糖尿病内科より泉田教授、足立先生、宮下のチームで現地へ赴き、沖縄県立中部病院および沖縄県立宮古病院を訪問しました。沖縄県立中部病院では大畑先生（産科部長）、尾原先生（内科部長）らと、沖縄県立宮古病院では川満院長、新里先生（消化器内科）および沖縄県病院事業局の方々と面会しました。県内の中核病院から離島の拠点病院まで幅広い現場を視察し、周産期医療の実情、医療デジタル化の進展状況、教育・臨床連携の可能性について多面的に協議を行い、今後の協力体制構築についての関係性深化について確認しました。

今回の訪問では、以下を目的として現地視察と協議を行いました。

・ 沖縄県における周産期医療、内分泌・代謝疾患（若年発症型糖尿病や妊娠糖尿病など）の現状に関する学術調査

・ 医療DX導入に向けた医療機関・行政との意見交換

・ 人的交流や実務としての医師派遣を含む、持続可能な臨床・教育の協力体制の構築 ・ 次世代の持続可能な周産期・糖尿病医療の新しい標準モデル構築へ向けた連携の推進

現地では、病院施設の見学に加え、内分泌代謝疾患・妊娠糖尿病（GDM）管理の実情、デジタルツール活用、人的連携の可能性などについて意見交換を行いました。 また、沖縄県は特異なゲノム素因（PAX4変異など）やDOHaD仮説による胎児期からのエピジェネティックな世代間連鎖を背景に、若年発症型糖尿病や人工透析導入率が全国でも極めて高いという疫学背景（26ショック）を抱えています。

これらの課題を解決するため、埼玉医科大学側の専門医チームによる「リモートデータレビュー・遠隔調整」と「現地での診療」を組み合わせたハイブリッド型の遠隔共同管理モデルの有用性が共有されるなど、大変充実した実地調査を行うことができました。

将来、本島中部や離島のハブを通じて、周産期・糖尿病医療の新しい標準モデルを沖縄から構築すべく、連携を進めていきます。